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【ポイント網羅】求人票の見方のコツを給与や賞与、休日などのポイント別に徹底紹介します。

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転職を考えた際にまず目にするのが求人票。しかし転職サイトによってはフォーマットも違うし、どこのポイントを気を付けてみればいいのか悩んでしまいますよね。

・求人票の見方がわからない
・求人をチェックする際のコツを教えてほしい
・どこのポイントを気を付けてみればいいの?

 

今回はそのような方に向けて、給与や賞与、休日などのポイント別に、求人票の見方のコツを伝授します。

この記事を読めば求人票の見方がわかりますし、ブラック企業に入社するリスクを軽減できます。

 

【この記事の信憑性】

筆者は現役人材会社の営業マンであり、これまで500社以上の企業の採用支援を行ってきました。

また、キャリアアドバイザーとして、求職者からの転職相談を担当していた経験もあり、企業・求職者双方の立場から求人市場を見てきました。

人材業界にいた年数は今年で5年目となり、統計的なデータから見るマクロな視点、企業採用担当者や求職者とお付き合いをしてきたミクロな視点で求人市場を分析していきます。

 

求人票の見方のコツを給与や賞与、休日などのポイント別に徹底紹介

それではさっそく求人票の見方のコツをポイント別に見ていきましょう。

 

給与

求人票を見る際に必ず目にするのが給与欄。給与を見る際のコツをお伝えしていきます。

結論から言えば給与を見る際のコツは2点です。

①給与の上限値は気にせずに下限値を見る
②固定残業代がどのくらい含まれているかをチェックする
③年収例はアテにしすぎない

上記2点について順番に説明していきます。

①給与の上限値は気にせずに下限値を見る

これは特に未経験業界へ転職する場合や、第二新卒などの若手の方にとって重要なポイントとなります。

一般的な求人サイトでは、

「月給〇〇万円~△△万円」という記載方法を取っている求人サイトが多いです。

A株式会社:月給20万円~35万円
B株式会社:月給20万円~23万円

このように記載があった場合、どちらの方が給与が高い企業でしょうか?

ほとんどの方はA株式会社の方が給与が高いと思ったはずです。

しかし、

本当にA株式会社の方が給与が高いのかはわかりません。

どういうことかと言うと、求人会社が企業の求人原稿を作成する際には、企業担当者への取材や写真撮影をしてから作成します。

しかし、給与や年間休日などの具体的な数値が正しいのかは確認ができません。

もちろんウソの年間休日や給与を取材スタッフに申告する企業は見たことがありませんが、給与明細や勤怠管理データを見せてもらうわけにはいかないので、完全に企業側の自己申告となっています。

その時によく起こるのが、

給与の見栄えをよくしたいから、給与の上限値を引き上げる

ということです。

この上限値についても求人サイト側は給与明細を確認できるわけではないので、企業に言われるがままに記載するしかないのです。

給与下限値については、入社した人がそれより低い金額しかもらっていないと大問題になるので、求人票に書いてある給与下限値を下回ることはほぼありませんが、上限値はいつまで経ってもそこに達しなくても問題となることはありません。

ですので、給与上限値はいくらでもいじれてしまうので、給与を見る際は最下限値がいくらなのかを重点的にチェックしてください。

また、未経験業界への転職や第二新卒の方などは「月給20万円~35万円」と書いてあっても、月給35万円もらえるというケースはほとんどなく、だいたいは下限値に近い金額からのスタートとなります。

なので、給与を見る際は、下限値を見るということを意識しておいてください。

 

②固定残業代がどのくらい含まれているかをチェックする

そもそも固定残業代とは、

残業時間に関係なく、定額で固定給に含まれて支払われる賃金

のことです。

例えば、「固定残業代8万円(45時間分)を含む」という記載があった場合には、45時間は残業をしたとみなして、その分の残業代(8万円)を固定給に含んでいるということです。

「求人情報提供ガイドライン」では、固定残業代を導入している場合、①固定残業手当の金額、②対象となる時間、③対象となる時間を超過した場合は超過分を支給する、という3点を明記しなければいけないと決められています。

ですので、求人票には必ず以下のように記載があります。

——————————————————–

月給20万円~30万円
固定残業代として3万円(20時間分)を含む
※超過分は別途支給します

——————————————————–

企業からすればあらかじめ固定残業代を支払っているので、

固定残業時間に近いぐらいの残業は日常的に発生する

と考えたほうが良いです。

残業が嫌だという方は、できるだけ固定残業代を導入していない企業を選んだ方が無難かと思います。

また、固定残業代を導入しているとしても、20時間ぐらいまでであれば、そこまで残業は多くないと思います。

※固定残業制度を導入していなくても残業が多い企業はありますし、逆もまた然りですが、1つの基準として固定残業制度の有無はチェックしておきましょう。

 

③年収例はアテにしすぎない

求人を見ると、給与欄の下に社員の年収例が書いてある場合があります。

————————————-

入社2年(27歳):年収550万円
入社7年(35歳):年収900万円

————————————-

こんな感じの記載です。

この年収例に関しては、特に営業職の場合は、アテにしすぎない方が良いです。

営業職でインセンティブなどを導入している企業は、この年収例に社内のエースポジション社員の年収を書きます。

なので、普通の社員はそこまで稼げていないケースも多くありますので、気を付けましょう。

しかし経理や総務などの事務系の場合、年功序列型の給与形態をとっている企業が多いので、この年収例も年齢と比較してチェックすれば、ある程度の信憑性はあると思います。

 

休日・休暇

続いて休日・休暇について見ていきましょう。

休日の書き方は主に4つあります。

①完全週休2日制
②週休2日制
③隔週休2日制
④シフト制(4週〇休)

上記4つについてそれぞれ見ていきます。

 

①完全週休2日制

こちらは1週間のうち、必ず2日間は休めるということです。

一般的な土日休みはこの形ですね。

 

②週休2日制

こちらは1ヶ月のうちに、週に2日休める週が1回以上あるということです。

よく完全週休2日制と勘違いしている方がいますが、全くの別物です。

 

③隔週休2日制

こちらは隔週で週に2日休めるということです。

週休1日→週休2日→週休1日→週休2日といった具合で休みが2日の週と、1日の週が順番で回ってくるイメージです。

 

④シフト制(4週〇休)

こちらはシフト制を導入している企業でよく見受けられる表記で、4週のうちに〇日休めるという意味です。

また、休暇の中には法定休暇というものがあり、こちらも4つです。

①有給休暇
②産前産後休暇
③介護休暇
④育児休暇

これらは法律で定められている休暇なので、「ウチの会社にはそんなものはない」というのは許されません。

ただ、法定休暇だから求人票には記載しているものの、実質的には取得実績はないというケースもあります。

そのため、

これらの法定休暇については内定の段階で取得実績があるのかを確認しておべき

です。

しかし、自分自身で選考を受けている段階で、企業担当者に法定休暇について質問するのは相当難易度が高いです。

下手すれば、選考段階でこれらの法定休暇について確認したがために、選考で不採用となってしまう場合があります。それでも選考基準に基づいて不採用にしたと言われてしまったら、なにも言い返せません。

そんな時こそ、

転職エージェントを通じて企業選考を受ける

ことで、自分では聞きづらい法定休暇などに関して、企業側にしっかりと確認してくれます。

転職エージェントのおすすめの使い方をまとめた記事もありますので、興味のある方はぜひ読んでみてください。転職エージェントは賢く使えば、転職の心強い味方となってくれます。

 

企業PR

一般的な転職サイトでは、諸条件などを記載した欄だけでなく、その求人の仕事内容や魅力が書いてある部分がありますよね。そこが企業PRです。

企業PRを見る際は、実際の仕事内容などを把握するのはもちろんですが、

どんな人を求めているのかを読み取る

ということが大切になってきます。

「求める人は企業PRじゃなくて応募要項みたいなところに書いてあるんじゃないの?」

こう思った方も多いと思いますが、大正解です。

求める人は応募要項などに記載してありますが、実は、応募要項に書いてはいけないモノがあるんです。

それは、主に2点あり、

①性別
②年齢(年齢は一応書けるが、年齢制限を設けた場合は経験を明記してはいけない)

です。

①の性別に関しては、例外なく記載してはいけないので、特定の性別の人のみを募集したい場合は、企業PRや写真でそれを伝えています。

たとえば一般事務の求人などでよく見るのが

「女性が多い職場でみんな仲良く働いています。」

みたいな文言。このような文言を書くことで、男性ではなくて女性を採用したいということを遠回しに伝えているのです。

また、求人の写真は求めるターゲットに近い方に写ってもらうことが多いです。

20代の若手体育会系が採用したければ、「ガタイのいい男性が数名写っている写真」、20代の女性社員が採用したい場合は、「若い女性が楽しそうに仕事の相談をしている写真」など、ターゲットに近い写真を掲載します。

なので、企業PRや写真を見れば、なんとなくどんな人材を求めているかがわかるので、よく読み込んでみましょう。

※ターゲットに近い人が社内にいないという場合もありますので、全てが上記に当てはまるわけではありません。

まあ②の年齢については、一応書けますが、経験も一緒に求めてはいけないことになっています。

【NG記載例】
——————————————–
・35歳までの方(長期キャリア形成のため)
・営業職の経験がある方
——————————————–

【OK記載例】
——————————————–
・35歳までの方(長期キャリア形成のため)
——————————————–

このように、年齢制限をかける場合は、その他の制限が記載できないことになっています。

しかし、若手で経験のある方を採用したいと思っている場合には、歓迎要件として「営業経験者は歓迎!」などと記載してあることもあるので、よく見てみてください。

※若い方であれば、経験がなくても採用する企業はいくらでもありますので、あきらめずに応募してみてください。

 

賞与

賞与についてはあまり詳しく書いていない求人サイトが多いので、求人票を見るだけではわからない場合も多いです。

ただ、賞与をしっかり出している会社は、企業PRで「賞与年2回は毎年支給しています」であったり、「賞与は5.5か月分!」など、アピールとして書いてある企業も多いので、よく探してみてください。

 

転勤

将来的な転勤の可能性などは、明記する義務はないので書いていない企業も多いです。

ただ、大手求人サイトの場合、全国で一斉に求人を掲載していることも多く、「勤務地」の部分に日本各地の営業所が記載されている求人をよく見かけます。

そのような企業では多くの場合、年次や役職によって転勤となり場合があるので、選考の際にしっかりと確認しておきましょう。

 

まとめ

ここまで求人票の見方のコツをポイント別に紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか?

求人票に記載が必須な内容は最低限決まっているものの、それ以外の部分はあえて書いていないという企業も多いです。

したがって、

求人票の内容ばかりをアテにしすぎない

ということが重要です。

分で気になることをズバズバと聞ける方は大丈夫ですが、そうでない方は転職エージェント経由での転職活動をお勧めします。

この記事がみなさんの転職活動のお役に立てば幸いです。

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